SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS
原田鉄工株式会社 × SDGs
当社は国連が提唱する「持続可能な開発目標（SDGs）」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けた積極的な取り組みをおこなってまいります。
原田鉄工株式会社
代表取締役社長 原田 和明
代表取締役社長 原田 和明
SDGsとは
SDGsとは「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）」のことで、2015年9月の国連サミットで採択された2030年までの国際目標です。
「地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）」という誓いのもと、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、「貧困」「健康と福祉」「教育」「働きがい」「気候変動」など17の目標と169のターゲットで構成されています。
SDGsは発展途上国のみならず先進国自身が取り組むユニバーサルなものであり、日本でも積極的に取り組まれています。
OUR INITIATIVE
わたしたちの重点課題と取り組み
当社は経営理念に基づき、社会（SOCIAL）・環境（ENVIRONMENT）・人（PEOPLE）の3つを重要課題としてSDGsとひもづけ、社会・環境問題に対応し、社会に必要とされ、持続的に成長できる企業をめざします。
社会（SOCIAL）
社会・地域への貢献
製造業は、製品・サービスの品質・安全性を確保し、安定した産業化で人々の生活基盤を支えます。
社内ITインフラ整備やノウハウのデジタル化をすすめ、 企業のレジリエンス（復元力）を強化し、日本の優れた「モノづくり」技術を未来へ承継します。
社内ITインフラ整備やノウハウのデジタル化をすすめ、 企業のレジリエンス（復元力）を強化し、日本の優れた「モノづくり」技術を未来へ承継します。
具体的な取り組み
- CSR方針の策定により、社会・地域と共存し、持続可能な成長をはかります。
- 既存システムのクラウド化や、社内ITインフラの強化をすすめます。
- DX化を推進し、イノベーションの誘発で組織改革をすすめます。
- 製造工程での品質・安全性の確保手順と体制整備で顧客満足を追及します。
- 不具合発生時の対応体制の整備で安全な供給をおこないます。
- 地域の学校などを対象とした懇談会・工場見学を開催しています。
- 地域社会への貢献活動として、道路、河川などの環境美化活動をおこなっています。
取り組みにより達成可能なSDGs目標
環境（ENVIRONMENT）
環境への負荷を低減する事業活動
温暖化や森林破壊、海洋汚染など、地球の環境問題は深刻化しています。
当社においても業績プロセスの見直しや生産性の改善に継続して取り組み、さらなる技術革新で環境に配慮した事業活動をおこなっていまいります。
当社においても業績プロセスの見直しや生産性の改善に継続して取り組み、さらなる技術革新で環境に配慮した事業活動をおこなっていまいります。
具体的な取り組み
- 植物由来の原料バイオマスプラスチック資材を活用し、CO2削減に配慮した製品開発を推進します。
- オフィスや工場内の照明を、省エネ性能の高いLED照明に順次切り替えています。
- 廃水、廃棄物、汚染物質の排出が少なく資源効率の高い製造器機を導入しています。
- 製造過程で再利用可能なものは、リサイクル業者へ回収を依頼し、リサイクル率の向上に貢献しています。
- 社内でエコキャップを回収し再資源化をすすめています。
- 製造工場における太陽光発電の設置や、自然換気により、再生可能エネルギーを活用しています。
取り組みにより達成可能なSDGs目標
人（PEOPLE）
健康に働ける職場・人づくり
当社では内なる多様性に目を向け、一人ひとりの可能性に働きかけることで、これまでにない発想を引き出すことが重要と考えます。
多様な人材が働きやすい環境を整備し、誰もが働きがいを感じる、魅力ある職場を実現します。
多様な人材が働きやすい環境を整備し、誰もが働きがいを感じる、魅力ある職場を実現します。
具体的な取り組み
- ものづくりに必要な技術教育を積極的におこない、次世代の育成・技術継承に努めています。
- 社内データをもとに従業員のスキル向上をめざした教育を実施しています。
- 業務効率化と負担軽減のため労働環境を見直し、従業員の安全性・生産性の向上をめざしています。
- インターンシップや会社見学会を開催し、地域に根ざした人材採用に努めています。
- 健康経営の取り組みとして、全従業員の健康診断の受診、健康管理ツールによるセルフチェックやストレスチェックを実施しています。
- 感染症予防の施策として、アルコール消毒の設置、定期的な換気をおこなっています。
- 有給休暇取得の推進、長時間労働削減などの取り組みをおこなっています。
- 女性活躍推進、男性社員の育児休暇取得の推進をおこなっています。
- 共に働く外国籍従業員の活躍推進に向け、従業員同士の意見交換などコミュニケーションの場を設けています。
取り組みにより達成可能なSDGs目標
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